ネット時代の個人投資家


個人投資家とプロとの違い

通常はプロとアマチュアとは別の土俵で戦いますが、株取引は同じ土俵で勝負します。何の組織も持たず孤独な個人投資家は、はなから不利な状態に置かれています。そこで、この土俵で勝つにはどうすればよいかを知るには、先ずプロと私達一般個人投資家とはどこが違うのかを知る必要があります。

第1の違いは、プロは他人の資金を運用するのに対し、個人投資家が運用する資金はあくまでもその人のものです。つまりプロが失敗しても首を括る必要のないのに比べて、個人投資家の失敗はもろにその人の死活問題となります。個人投資家は汗水たらして働いて得た自らのお金を投入するわけですから、株取引は真剣勝負です。真剣勝負に他人の武器を用いて勝てるでしょうか。他人から得た情報、しかも好意を装って(裏には当然しっかりとした商魂があります)、また安く提供された売買銘柄情報で数十万円も儲けよられることはありえません。個人投資家は自分の武器を持つべきなのです。フアンダメンタ分析手法であろうとテクニカル分析手法であろうと、です。

フアンダメンタル分析の意義

ところで、個人投資家がフアンダメンタル分析をすることができるでしょうか。
フアンダメンタル分析とはその企業の財務体質、収益構造、商品開発、営業戦略等を通じて、その企業の価値を計り、将来性を予測し、企業の資本を構成する株の売買を行うものです。したがって企業は自社の宣伝のためにIR活動を行いますが、その一環としてアナリストを招待してミーティングを行います。アナリストはこのような機会で企業の実態を知り、また任意の企業訪問によってつねに当該企業の体質を判断しているのです。これが証券会社などの所属するアナリストという職業の人たちの仕事です。しかも株式全業種にわたっての分析を一人でするわけではありません。たくさんのスペシャリストが集まる機関によって調査研究が行われフアンダメンタル分析として表に出てくるわけです。

このようなことが個人投資家に出来るでしょうか。事実上不可能です。特に他に職業を持ち(アマチュアだから当然)、あるいはすでに年金生活に入られた方が、個人で役に立つフアンダメンタル分析を行うなんて
ことはできません。

したがって、個人投資家は証券会社やマスコミ媒体等を通してフアンダメンタルの情報を得ることになりますが、ここに大きな問題があります。

一般庶民の個人投資家は証券業界(特に過去の)にとっては優良顧客とはいえないのです。私達は影でゴミ投資家といわれています。証券業界は基本的に有価証券の売買の手数料で成り立っています。当然年間数千万、数億以上取引する大口顧客や関連の機関投資家に有力な情報を先に提供するのは自然なことです。また法規制があるとはいえ、インサイダー情報が特定の人に事前に流れるのも又アナリストの発する情報が、それによって利する企業に偏っていて中立性に問題があるのも、日米の事件の例にもれず古今東西歴然とした事実です。我々一般個人投資家が、新聞やテレビで株価に影響する出来事を知った時点ではもはや手遅れです。反対にわずかばかりの利を求めて、そこから参入するのは、事前に情報を得て買った特定の人の更なる儲けを手助けするだけです。時期遅れの情報は役に立たないどころか、有害な情報にもなりえます。昔からそういった有害情報をつかまされ、貴重な資産を失った個人投資家は数知れません。巨大な証券界に飲み込まれた悲劇です。
のような投資環境で私達個人投資家が信用できるのは、テクニカル分析によるものだということになります。テクニカル分析は誰にも頼らず、自分の才覚で分析し、また信頼のできる唯一の情報です。

さて、誤解があっては
いけませんが、ファンダメンタル分析を軽視するわけではなく、重要でよく精査しなければならないのは当然なことです。ただ、残念ながら、我々一般個人投資家は川下にいて決して公平な環境にはないことを肝に銘じ、それなりの対策を取る必要があるということです。

こういう話になると、個人投資家はとても勝負にならないと感じてしまいますが、ところがどっこい、インターネットを利用しての株取引時代になり、一個人投資家が巨大な証券界の中で正々堂々戦って勝てる環境、時代がやってきたのです。

ネット時代の株取引

ここ数年でインターネットの株取引が飛躍的に発展し、株取引は様変わりしました。
大きな利点が3点あり、それらはすべて上述と反対に個人投資家を応援するものです。

1.株価など市場情報は瞬時に正確に公平に手に入れることができ、売買も画面を見ながら
  瞬時に公平に買い、売り、が可能。

2.過激な手数料競争により、売買手数料は数十分の一に下がり、信用取引もはるかにし易くなり、
  さらにサービス競争は続いている。

3.会社方針に沿った寄らば大樹の証券営業マンに頼ることなく、高度なチャート分析、テクニカル
  分析、のシステムやファンダメンタル情報を持つ各証券会社、情報提供企業のサービスを享受
  できる。

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